動画配信市場、2020年には2000億円突破　“デジタル配信体験セミナー”レポート

近年マーケットが急速に拡大し、ますます盛り上がりを見せるデジタル配信サービス。市場の現状と課題を伝えるセミナーが、7月31日都内にてメディア向けに開催された。

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2015.8.3 Mon 13:31

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動画配信市場、2020年には2000億円突破　“デジタル配信体験セミナー”レポート

近年マーケットが急速に拡大し、ますます盛り上がりを見せるデジタル配信サービス。市場の現状と課題を伝えるセミナーが、7月31日都内にてメディア向けに開催された。主催は20世紀フォックスホームエンターテイメントジャパン、NBCユニバーサル・エンターテイメントジャパン、ソニー・ピクチャーズエンタテインメント、ワーナーエンターテイメントジャパン、ウォルト・ディズニー・ジャパンの5社。ハリウッドメジャーの5社日本法人が結集する。各映画会社がデジタル配信を、今後の映像ビジネスの主戦場として捉えていることが分かる。

セミナーは2部構成となり、第1部は野村総合研究所の三宅洋一郎氏が「デジタル配信サービス史上の現状と今後について」と題しプレゼンテーションを行った。
まずはデジタル配信サービスの概況が説明された。デジタル配信とは、インターネットを通じて映像作品を購入し、スマホ、タブレット、パソコン、TVなどで作品を楽しむサービスだ。
動画配信市場は、2011年に799億円だったのに対し、2014年は1343億円と右肩上がりに成長している。これはインフラの普及や各事業者のサービス品質が改善されたことにより、消費者の利用が拡大しためだと説明された。

次に動画配信サービスの分類について説明された。定額制で作品を見放題な“SVOD”、単品販売で一定期間のみ視聴可能となる“TVOD”、単品販売で購入後はいつでも視聴可能となる“EST”の3つである。このうち最も多く利用されているのが、Huluやdビデオをはじめとする定額制のSVODだ。その利用率は6.0％(母数:インターネット利用者)で、次にTVODが3.3%、ESTが2.6％と続く。
では、実際にどのような層がサービスを利用しているのだろうか。三宅氏によると、セル購入者やレンタルサービス利用者がメイン層だという。もとより映像コンテンツのファンが近年動画配信サービスを利用しはじめているそうだ。
今後、動画配信サービスは競争が進展し、各サービスが改善されていくことで利用率が徐々に増加していくという。動画配信市場は、2014年の1343億円から、2020年には2006億円に拡大すると三宅氏は予測した。

第2部では、テクノロジジャーナリストの本田雅一氏が登壇しプレゼンテーションを行った。デジタル配信サービスの増加やクラウド化の進展により、コンテンツの受容にどのような変化があるか説明された。今後の課題としては、デジタル配信に対する理解と認知、サービス利用開始までのエンゲージの改善、コンテンツ・オーナーシップに代わる新たな概念の構築を挙げた。
セミナー最後には、実際にタブレット端末でサービス利用が実演された。iTunesとGoogle Playの両サービスにて、作品の選択から、レンタルと購入の種別まで、手軽にサービスを利用できることをアピールした。
[沖本茂義]
※データは野村総合研究所「デジタル配信サービス市場の現状と今後について」資料より

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